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独立行政法人 労働者健康安全機構 横浜労災病院

(神奈川県 横浜市港北区)

三上 容司 院長

最終更新日:2021/09/14

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救急医療や周産期医療で地域を支える病院

新横浜駅から徒歩約10分の場所にある「横浜労災病院」。勤労者医療や高度な医療の実践、救急医療の充実、優れた医療者の育成などを基本方針として、労働者に限らず、すべての市民に開かれた地域中核病院だ。地域がん診療連携拠点病院、災害拠点病院、地域医療支援病院であり、また多様な診療科、各領域の専門家をそろえ、先端の医療にも取り組むのが特徴。若い世代も多い横浜市北東部を支える病院として、子育て世代のニーズに応えた小児医療や、出産の前後を産科と新生児内科が連携して診療する周産期医療にも力を入れる。2021年4月に就任した三上容司院長は「みんなでやさしい明るい医療」との同院の理念を、「みんなで」はチーム医療、「やさしい」は患者中心、「明るい」は職員が明るく透明性が高いことと捉えて、その実践をめざしている。「地域住民の皆さんの、医療の砦としての機能を果たすとともに、患者さんと職員一人ひとりの幸せに尽くせるように努めたい」という三上院長に、同院の特徴や今後の展望を聞いた。(取材日2021年8月21日)

まず、横浜労災病院の概要や特色を教えてください。

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当院は横浜市の要請を受けて開設された北東部地域の中核病院です。その象徴的な部門が24時間365日体制の救急医療です。3次救急だけでなく1次、2次救急にも対応する「北米型ER」で、救急患者さんは救急車か徒歩かといった来院方法に関わらず、すべて救命救急センターが対応し、必要に応じて適切な診療科に引き継ぎます。また人口増加が続き若い世代も多い北東部の小児医療や周産期医療へのニーズに応えるために、周産期母子医療センター、小児の診療に対応可能な第二次救急医療機関として機能しているのも特徴で、周産期医療では、妊娠中から出産後までを産科と新生児内科が連携して診療を行ってます。小児救急医療では救急救命センターで小児科医師が対応し、NICU(新生児集中治療室)も設置。神経、内分泌、アレルギー、腎臓、心臓など専門的な診療もカバーし、小児外科では外科手術等も行います。

地域がん診療連携拠点病院としてのがん医療の特徴は?

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がん治療の3本柱である手術療法、放射線治療、薬物療法を高度なレベルに維持するとともに、がん診断の中核である病理部門と画像診断部門が協力し、各臓器のがん専門の医師による質の高いがん医療、先進の集学的医療を実践しています。脳神経外科では手術が難しい脳腫瘍に対してガンマナイフや高精度の放射線治療装置を使った放射線治療を行い、泌尿器科や婦人科では手術支援ロボットも導入して低侵襲な腹腔鏡手術を行っています。また腫瘍内科や、不快感・痛みなどを和らげるための緩和治療を行う部門や、医療ソーシャルワーカーやがん治療に詳しい看護師も連携して、患者さんの気持ちに寄り添う診療を心がけています。外来化学療法室、緩和ケアチーム、がんゲノム医療室、がん相談・支援センターからなるがん支援センターを設置しており、働きながら治療を続けられるように患者さんの心と体を手厚いサポートで支える両立支援も行っているのも特徴です。

そのほかに重視しているのはどのような分野ですか。

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勤労者医療、糖尿病など生活習慣病対策、脳卒中急性期医療、心血管系疾患、高齢者医療なども重点領域としています。労働災害などの治療に必要な整形外科も充実しており、脊椎・脊髄、手・末梢神経、人工関節を含む股・膝関節、外傷、リウマチなどに対して専門的な診療を行っています。また勤労者に急増するメンタルヘルスに関するニーズに対応し、心療内科を中心に心身の健康づくりを支援しています。生活習慣病対策では内分泌疾患、糖尿病、脂質異常症や骨粗しょう症などの代謝疾患を総合的に診療する体制も整えています。脳卒中に対しては、脳神経外科と神経内科、救命救急センターが連携しながら治療にあたり、循環器内科も24時間体制で狭心症や急性心筋梗塞などに対応しています。カテーテル治療や脳血管内治療など低侵襲な治療を積極的に行っていること、スムーズな社会復帰をめざして早期からのリハビリテーションに注力していることも特徴です。

地域連携や患者さんへのサポートについても教えてください。

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当院は地域医療支援病院として、地域医療連携室を窓口に、近隣のクリニックや病院との医療連携を進めています。一方、患者さんには入院前から退院後までを見越したトータルなサポートを積極的に行っています。入退院調整支援室では、入院前にご紹介いただいた患者さんの情報を整理し、院内で情報共有を図ることでスムーズな受け入れ体制を整え、また退院後も在宅療養へ円滑に移行するための相談・支援も行っています。医療福祉相談室では、医療ソーシャルワーカーが、医療機関や施設などの受け入れ先の選定の援助、社会復帰支援などを行っています。2020年12月には、地域医療連携室、入退院調整支援室、医療福祉相談室、がん相談支援センター、両立支援相談窓口、医療安全相談窓口を患者サポートセンターに集約しました。外来から入院、退院後の在宅療養までを一元的に管理することにより、患者さんへの対応をいっそう充実させることをめざしています。

コロナ禍への対応も含めて、これからの展望を聞かせてください。

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当院では、新型コロナウイルス感染症専用病棟を設けるとともに、他の急性期医療も両立しながら対応してきました。一方で感染を心配して、健診や早期受診を控える傾向があり、今後、進行がんなどが増えることが予想されますので、流行の収束後も視野に、地域の医療施設とも連携して病気の早期発見ができるような体制も構築したいと考えています。患者さんを待つだけでなく、積極的に働きかける病院へ、時代に合わせて病院のあり方も変えていく必要がありますからね。設立30年を経て建物も老朽化してきましたので、10年以内の新病院設立に向けて具体的な活動もスタートしました。相鉄線の延伸計画で、この新横浜エリアと相鉄線沿線とのアクセスも向上しますので、いっそう地域に貢献できる病院をめざします。そして地域を支える「医療の砦」としての機能を果たすとともに、患者さんと職員一人ひとりの幸せに尽くせるように努めたいと考えています。

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三上 容司 院長

1983年東京大学医学部卒業。同大学整形外科入局。1997年横浜労災病院整形外科部長に就任。2010年副院長を経て、2013年より運動器センター長兼任。2021年4月より現職。専門は末梢神経、手外科、マイクロサージェリー。2019年より日本末梢神経学会理事長も務める。「木を見て森を見る医療」がモットー。広島市出身。中学から大学までサッカー経験があるスポーツマン。

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