岩井 宏樹 院長

小岩駅から歩いて3分の場所にある「岩井整形外科内科病院」は、整形外科・リウマチ科・リハビリテーション科のほか、内科・呼吸器内科・消化器内科・循環器内科・麻酔科・放射線科といった幅広い診療科目をカバー。中でも整形外科領域において専門的な治療を行っており、腰椎椎間板ヘルニアや脊柱管狭窄症といった、脊椎に関する疾患に強みを発揮。中でも力を入れているのが、内視鏡を駆使して脊椎の手術を行う脊椎内視鏡下手術。現在同院には、この手術の専門家である医師が7人在籍し、充実の体制で治療を提供している。岩井宏樹院長に、脊椎内視鏡下手術の特徴や、同院の強み、診療体制について詳しく聞いた。（取材日2022年7月19日）

1960年に開設された岩井病院を始まりとし、1968年に岩井総合病院への改称を経て、1990年に現在の岩井整形外科内科病院となりました。脊椎疾患に注力し、2001年に脊椎内視鏡下手術を導入以来、多くの症例を手がけ実績を重ねてきました。そして、より多くの患者さんを受け入れられる十分なキャパシティーを確保するべく、2015年には品川に法人系列で稲波脊椎・関節病院も開設しました。脊椎内視鏡下手術やスポーツ整形外科分野の対応は当院だけでは難しいですので、前十字靱帯（ACL）再建術などはそちらに紹介するなど連携を取っています。また、腰椎・頸椎椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症、頸椎症性神経根・脊髄症などの脊椎疾患に対する内視鏡下手術や、膝や股関節の人工関節置き換え術にも力を入れています。径が細い脊椎内視鏡による手術については、2019年に隣接地に開設した岩井FESSクリニックと連携して対応しています。

脊椎内視鏡下手術を中心に、患者さんへの負担が少ない低侵襲治療を重視しております。内視鏡下で行う手術のメリットとしては、切開が小さいため傷痕が目立ちにくく、筋肉の損傷もミニマムに抑えられるので術後の痛みの軽減や早期回復が期待できる点が挙げられます。また、脊椎の手術では椎間板を取り除いて上下の骨を癒合させる固定術という方法があります。骨が癒合するまでに半年は必要で、上下の骨が安定するようにネジを挿入します。体内に金属のネジが入るため、どうしても患者さんの体への負担が大きくなり、合併症も多くなる可能性があります。当院の場合も内視鏡下で行っていますが、できる限り固定しない方針で手術を行っております。固定術の割合は2021年4月から2022年3月に行った脊椎手術のうち10パーセント前後で、かなり少ないといえます。つまり、それだけ負担の少ない内視鏡下の手術を多く実施しているということです。

低侵襲の手術を行うことはもちろん大切ですが、そもそも手術を最小限に抑えること、つまり必要な部分だけに手術を限定することも同じくらい大切だと考えています。MRIやエックス線検査の画像上で異常があっても、必ずしもその部分が痛みやしびれなどの症状を引き起こすとは限りません。痛みやしびれの原因となっている箇所を見極め、その箇所にのみ低侵襲手術を行うことで、さらに患者さんの負担を軽減できると考えています。症状の原因となる箇所を見極めるには、患者さんの話を丁寧に聞くのが第一歩です。次に、疑わしい箇所にブロック注射を打ち、それで楽になれば、その箇所が症状の原因であると判断できます。また、当院は内視鏡手術が特徴ですが、それ以外にもブロック注射、薬物療法、レーザー、酵素注入治療などさまざまな治療法を提供できることも強みの一つです。最も患者さんに適した方法をお勧めできるように心がけています。

はい、ありがたいことに全国から患者さんが足を運んでくださいます。手術患者さんの割合でいうと2021年4月から2022年3月の数字で都内在住の患者さんが56パーセント、千葉・埼玉・神奈川の隣接県から36パーセント、それ以外から訪れる患者さんが8パーセントで、北海道や沖縄県からもいらっしゃっています。コロナ禍前は、海外の患者さんも手術を受けに来られていました。また、以前から行っていましたが、事前にMRIなどの画像を送っていただき、オンライン診療も行っています。コロナ禍で病院の受診を控えられている方や海外在住の方も活用され、徐々に増加してきています。

整形外科の症状は、痛みやしびれなどその原因を突き止めるのが難しいともいわれています。当院では原因の見逃しを防ぐためにMRIやCTによる画像診断にもこだわっており、MRIに関しては撮影するスライス幅を細かくすることで情報量を増やし、より正確な診断ができるよう工夫しています。患者さんの満足度を高められるよう、できる限りのことをしていけたらと思っています。岩井整形外科内科病院には現在7人の脊椎専門の医師が在籍しており、その他にも膝や股関節など各エキスパートもそろっていますので、安心してご相談ください。また、今後はインバウンドも視野に入れながら、外国語対応ができる体制も強化していきたいと考えています。