患者を第一に考える医療を実践する名古屋掖済会病院 | 病院・総合病院・大学病院を探すならホスピタルズ・ファイル

病院・総合病院・大学病院8175件掲載中(2019年04月25日現在)

病院・クリニック・医者検索

ドクターズ・ファイル

求人・転職・仕事情報を探す

ドクターズ・ファイル ジョブズ
1

一般社団法人日本海員掖済会名古屋掖済会病院

東海地方の救急医療を担う存在として成長。地域連携に力を注ぎ、住民の健康を支える

人を導き、助ける掖済の精神で
患者を第一に考える医療を実践

名古屋港と名古屋駅の中間に位置する『名古屋掖済会病院』は、海で働く人々の病院として、昭和23年に設立された歴史を持つ。医療の立場から日本の海運を支えるとともに、名古屋市南西部の基幹病院として質の高い医療を広く市民に提供し続けてきた。「掖済(えきさい)」とは、「わきに手を添えて人を導き、助ける」の意味。その言葉からは、さまざまな場面で患者に寄り添い、患者の気持ちを第一に考えた医療を実践しようとする同院の風土が感じられる。
中でも特に力を注ぐのが救急医療だ。東海地方でも早期に救命救急センターを開設して以来、24時間365日、救急搬送を受け入れて市民の安心を守っている。屋上ヘリポートは海上保安庁の大型ヘリが発着可能で、普段から海上でも救命救急活動を展開。大災害発生時にもその真価を発揮することだろう。
先進的な医療設備・機器が充実していることも特長で、幅広い分野の疾患に対して高度で先進的な急性期医療を実践できる体制が整い、愛知県がん診療連携拠点病院、地域医療支援病院の指定・承認を受けている。地域のニーズに柔軟に対応し、急性期の病棟だけでなく、緩和ケア病棟、地域包括ケア病棟も開設。地域の医療機関と密に連携しながら、病める人をトータルに支えている。

院長メッセージ

河野 弘院長

河野 弘院長

1978年名古屋大学医学部卒業。八千代病院、家田病院、名古屋大学医学部附属病院第一外科、久美愛厚生病院など、愛知県・岐阜県の病院で研鑽を積む。専門は外科。特にがん治療の専門性を深めるため、癌研究会附属病院(現・がん研有明病院)に勤務した経験を持つ。1991年名古屋掖済会病院に入職。2007年副院長、2017年院長に就任。

救急患者を24時間365日受け入れている救命救急センター

救急患者を24時間365日受け入れている救命救急センター

新棟の開設により、駐車場からの患者専用通路を確保し利便性の向上を図った

新棟の開設により、駐車場からの患者専用通路を確保し利便性の向上を図った

救命救急医療と高度医療を軸に
地域住民に頼られる病院を作る

名古屋市南西部において、救急医療と高度医療の2つを軸に幅広い領域で高度急性期医療を提供する名古屋掖済会病院。河野弘院長は、高齢化する地域の現状を見据えて、医療の高度化に対応できる設備やスタッフをさらに充実させるとともに、総合的な医療提供をめざしている。

海運業で働く人々の福利厚生を担う病院として開設された同院。現在では、602床を有する市民の医療拠点として、幅広い領域における質の高い医療で地域に貢献する。その一方で、洋上の船舶で発生した傷病者を早期治療するため、海上保安庁のヘリに医師・看護師が同乗して駆けつける「洋上救急」、船員の健康管理など、同院ならではの医療活動も継続している。
河野弘院長は、「超高齢時代においては、いくつもの病気を持っている患者さんに対し、さまざまな分野の専門知識を持つスタッフが協力して適切な治療を行うことが必要になります。各分野で高い医療レベルを有する真の総合病院が求められているのだと思います」と同院が進む方向を指し示す。
その核になっているのが救急医療と高度医療だ。救命救急センターを開設したのが昭和53年。以降、昼夜を問わず救急患者を受け入れているが、地域の状況に配慮して、二次・三次救急に相当する重症患者だけでなく、小児救急も含めて初期救急にも対応することが特徴だ。平成18年には救命救急センターを建て替え、設備も充実させた。平成28年には新病棟が完成し、高精度放射線治療装置、PET︲CT、320列CTなど先進的な医療機器と、臓器別に3室のカテーテル治療室が整備され、広範な分野にわたって高度な医療を提供できる体制が整った。また、ストレスなく駐車できる平場の広大な駐車場は、患者ニーズを大切にする同院の姿勢の表れといえる。
「常に高い医療レベルを維持し、地域の皆さんに頼られ、愛される病院として成長していきたいと考えています」

災害拠点病院

屋上は大型ヘリが離着陸可能
訓練を重ね迅速な対応を図る

災害拠点病院に指定されている同院は、名古屋で大規模な事故や災害が発生した際は、最前線で災害医療活動を展開する使命がある。救命救急センターはもちろん堅固な耐震構造で、自家発電システムや3日分の水・食料を備蓄。ヘリポートは、一度に複数の患者を搬送できる大型ヘリが離着陸でき、常日頃から洋上救急活動で利用されている。また行政との合同災害訓練を定期的に実施し、災害発生時に速やかに対応する体制を整えている。

大型ヘリも離着陸可能な広いヘリポート

大型ヘリも離着陸可能な広いヘリポート

救命救急

北川 喜己先生

副院長/救命救急センター長
北川 喜己先生

1983年名古屋大学医学部卒業。名古屋第二赤十字病院で研修後、名古屋大学医学部附属病院、八千代病院に勤務し、1997年名古屋掖済会病院に入職。専門は外科。同院では1999年に救急科部長に就任して以来、救命救急センターのシステムを改革してきた。2008年副院長に就任。日本救急医学会救急科専門医。日本外科学会外科専門医。

抜群のチームワークが救急の現場を支えている

抜群のチームワークが救急の現場を支えている

同院では内科系・外科系ともに幅広い知識を持つ救急専従医がERを担当している

同院では内科系・外科系ともに幅広い知識を持つ救急専従医がERを担当している

東海地方の先駆的救命救急センター
優れたチームワークで命を救う

東海地方での救命医療の先駆的な存在として、昭和53年に救命救急センターを開設した同院。その後も、長い年月をかけてトリアージ、ER、救急専従医といった先進的な仕組みを少しずつ整えて、現在の形になった。多数の救急専従医と経験豊富な看護師や技師が救命救急チームを組み、24時間365日、命と向き合っている。

同院が救命救急センターを開設してから40年。当初は各診療科の若手医師や研修医が救急医療の担い手だったが、その質を高めるために平成11年に救急科を設けて「救急専従医」を置いた。北川喜己副院長は、その狙いを「各科持ち回りのシステムでは専門外の疾患を診たときに落とし穴に陥りやすいのですが、内科系・外科系の幅広い知識を持ち、救急医療に精通した医師を専従にすれば、それが回避できるからです」と説明する。すべての救急患者に救命救急センター内の初療室で初期診断と緊急処置を行い、必要に応じて各専門診療科への引き継ぎを行う。このようなシステムをER型救急と呼ぶが、同院ではERを救急専従医が担当することが特徴だ。また、診察前に緊急度・重症度を判断して優先順位をつけるトリアージのシステムは、センター設立時から導入されている。
「救命救急の現場では看護師、技師などを含めた医療チーム全員が、それぞれの役割を同時に果たさなくては命を救えません。チームの手順を定めて訓練と経験を重ねるのですが、今も救急科設立時からの気心が知れたメンバーが何人も残り、チームワークは抜群だと思います」
同時に救命救急センターは、研修医や若手医師の教育の場にもなっており、年齢や症状にかかわらず多種多様な救急疾患・外傷の患者を受け入れるため、短期間でさまざまな経験を積めるという。
「当院は、軽症から重症まであらゆる救急患者さんを受け入れます。歩いて来院できても、くも膜下出血や心筋梗塞など重大な疾患である場合もあります。どんな症状でもしっかり診させていただける環境が整っています」

救急医療は人材教育

現在は13人の救急専従医を配置
東海地方各地でOB・OGが活躍

1999年、同院の救急科は当時部長であった北川副院長と救急専従医1人でスタートした。現在では北川副院長を除いて13人もの救急専従医を配置している。救急専従医が若手医師を指導し、その中から救急医療を専門にする医師が育ってきたからだ。ここで学んだ救急専従医は約50人を数え、東海地方の多くの病院で救急医療を担当しているそうだ。「当院の精神を広げ、OB・OGたちとネットワークを組んで地域全体のレベルアップをめざします」

若手医師が成長しやすい環境を整え、多くの救急専従医を輩出してきた

若手医師が成長しやすい環境を整え、多くの救急専従医を輩出してきた

総合医療の提供

腹腔鏡手術を積極的に取り入れがん治療を担う体制を整備

腹腔鏡手術を積極的に取り入れがん治療を担う体制を整備

多職種が一丸となって、より良い医療を追求

多職種が一丸となって、より良い医療を追求

経験豊富なスタッフが患者をサポート

経験豊富なスタッフが患者をサポート

予防から終末期までの総合医療を
診療科や職種を超えて推進

同院の大きな特長は、多数の診療科や職種が協力し、病気の予防、急性期の治療、退院後の療養生活につなぐ支援、終末期医療までを担う「総合医療」の体制を整えていること。そのために、診療科・職種を超えたチーム医療の推進、地域の医療・介護関係者との連携強化に力を注ぐ。

総合医療を推進する同院では、診療科の垣根を越えたカンファレンスが頻繁に開かれる。例えば、心臓疾患、がんなどでは、臓器別の外科と内科の医師が集まり、その患者にふさわしい治療法を検討。また、2カ月に1回、全診療科が集まって病理的な死因検索の結果をもとに、今後の医療の改善点などを話し合う。さらに、入院時・退院前などの節目で、医師、看護師、薬剤師、リハビリテーション専門職、ケースワーカーなど多職種によるカンファレンスが開かれ、患者一人ひとりの治療方針や退院後の療養生活などについて意見交換している。
退院後の生活をサポートするためには、地域の医療機関、訪問看護ステーション、介護施設などとの連携が重要だが、「地域の医師や看護師などと率直に意見交換できるように、顔の見える関係を築くことに力を注いでいます」と河野院長。「前提となるのは、当院の各診療科が高い医療レベルを維持することです。どんな病気でも住民の皆さんがわざわざ遠くの病院まで行かずに当院で治療を受け、退院後も住み慣れた地域で療養生活を送ってもらうことをめざしています」
また、全室個室の緩和ケア病棟を有し、平成29年には地域包括ケア病棟を開設。がん患者の終末期や、同院から慢性期の病院や施設に移る間の入院にも対応する。さらに病気の早期発見をめざす健康診断や人間ドック、進行を未然に防ぐ予防医療にも注力。予防医療の一環として、同院の医師、薬剤師、管理栄養士などが地域住民に向けて、病気や予防法をわかりやすく解説する健康教室を2カ月に1回のペースで開催。毎回、100人弱の住民が参加しているという。

予防医療

がん検査などに対応した
高精度な健康診断・人間ドック

同院では病気の早期発見を目的とした健康診断、人間ドックのほか、禁煙の外来、予防接種など、幅広く予防医療を展開する。特に高度医療機器を利用した健診・検診が大きな特色。名古屋市内でも数少ないPET-CTによるがん検診は、一度にさまざまな臓器を検査でき、小さながんも発見できる可能性が高い。高精度なMRI・CTによる脳ドック、心臓ドックなども実施。もちろん、名古屋市が実施する各種のがん検診や企業健診、特定健診にも対応している。

同院では高度医療機器を利用しての検診が大きな特色となっている

同院では高度医療機器を利用しての検診が大きな特色となっている

がん治療への取り組み

低侵襲な腹腔鏡手術などに注力
緩和ケアで痛みや不安の軽減も

愛知県がん診療連携拠点病院として充実した診療体制を有する同院。腹腔鏡手術、ロボット支援手術など、高度で新しい技術を積極的に導入する一方、がんと診断された時から、患者の体の苦痛や心の不安を和らげる緩和ケアを行い、がんを抱えながら生きる人をトータルに支えている。

小島 美保先生

緩和ケア内科部長
小島 美保先生
1996年奈良県立医科大学卒業後、名古屋大学医学部附属病院放射線科に入局。小牧市民病院で放射線診断・治療に従事した後、緩和ケアを担当。高いレベルの専門知識と技術を身につけた。2017年名古屋掖済会病院に入職。

加藤 祐一郎先生

消化器外科部長
加藤 祐一郎先生
1997年名古屋大学医学部卒業。加茂病院(現・豊田厚生病院)で研修後、国立がん研究センター東病院で消化器がん治療を研鑽。慶應義塾大学、名古屋大学、国立がん研究センター東病院で研究・教育に携わった後2016年から現職。

 

がんの治療法は年々進歩し、消化器がんの手術では腹腔鏡手術の発達がめざましい。同院の消化器外科でも、胃・大腸がんの腹腔鏡手術を多数行っているほか、肝胆膵領域に高い専門性を有する加藤祐一郎部長の着任後は、肝臓、膵臓の腹腔鏡下切除術も行うようになった。
「腹腔鏡手術のメリットは傷が小さくて痛みや出血が少ないことと、術後の回復が早く、通常は1週間程度で退院が可能になることです」と加藤部長は説明。肝胆膵のがんは手術だけで治ることは少ないため、化学療法、放射線治療などを組み合わせた集学的治療が必要になるが、「当院は内科、外科共通のカンファレンスや放射線科との意見交換が盛んで、非常に連携が強いと感じます」と強調する。手術支援ロボットを使用した腹腔鏡手術も開始した同院。がんは早期発見が重要なため、受診しやすく相談しやすい雰囲気づくりに心を砕いているという。
一方で同院は、がんの早い時期から緩和ケアを行っていることが特長だ。緩和ケア内科の小島美保部長は「緩和ケアは終末期だけに行うものではありません。がんと診断された時から患者さんとともに考え、主治医と一緒に支え続ける医療です」と優しくほほ笑む。具体的には、がんとその治療に伴う痛みや、食欲がない、眠れないなどさまざまな心身の不調を和らげる役割があるという。同院には地域でも数少ない緩和ケア病棟が設けられているほか、一般病棟や緩和ケアの外来で闘病中の患者を診療。この外来は30分と長めの診療枠で患者の話をゆっくり聞き、症状緩和を図ると同時に、不安や希望をくみ取って主治医に伝える橋渡しの役割も果たしている。

緩和ケア病棟

自宅にいるようにくつろいで
家族やペットとの時間を過ごす

温かい心身のケアを受けながら、患者が穏やかな時間を過ごす緩和ケア病棟は、全室個室で24時間面会が可能。音楽、エステ、ガーデニングなどの楽しみも持て、自宅のように家族やペットとともにくつろいで生活することができる。また、緩和ケアを通して体や心の苦痛を和らげ、患者が自宅で穏やかに過ごせるように体調を調整する役割も担っており、「緩和ケア病棟は、患者さんがその人らしく生きていくための支えとなる存在です」と小島部長は語る。

全室個室の緩和ケア病棟では、家族やペットとともにくつろいだ時間を過ごせる

全室個室の緩和ケア病棟では、家族やペットとともにくつろいだ時間を過ごせる

患者を支えるサポート体制

山口 弘子看護部長

副院長
山口 弘子看護部長

1985年国立水戸病院附属看護学校卒業後、国立水戸病院の外科病棟で活躍。結婚を機に名古屋に転居し、名古屋大学医学部附属病院で勤務。25年の間にICU、救急科、一般病棟などでさまざまな経験を積む。同院の教育担当看護副部長を経て、2017年4月名古屋掖済会病院看護部長に就任。2017年名古屋大学大学院医学研究科(看護学)修士課程修了。

多職種が協力し、入退院に伴う不安に寄り添う

多職種が協力し、入退院に伴う不安に寄り添う

患者のわずかな病変も見逃さないように心がけている

患者のわずかな病変も見逃さないように心がけている

病気があっても住み慣れた地域で
退院後の生活を考えた看護を実践

医療の進歩によって多数の患者が救われる一方で、退院後は病気や障害を抱えて生活し続ける患者が増えた。同院では、入院中に行き届いたケアを行うことはもちろん、退院後の生活も考慮した患者サポートに力を入れる。中心となるのは、医療と生活の両方の視点を有する看護師たちだ。

24時間365日、「断らない救急」を掲げる同院では、看護師にも幅広い対応能力が求められる。本当に断らない救急を実現するためには、救命救急センターに入った患者を早く一般病棟に移す必要があり、状況によっては専門外の疾患の患者を看護する場合もあるからだ。そのため、同院の看護師は幅広い領域の知識を持ち、どんな患者でも受け入れる姿勢を伝統的に受け継いでいるという。入院中も患者の容体の変化にいち早く気づき、適切に判断して合併症などの防止に努め、より良い医療に寄与し続けている。
また、「地域に密着した病院であるため、特にここ数年、患者さんの生活という視点を持つことを重視してきました」と山口弘子看護部長。病状が深刻になる前に早めに入院してもらい、できるだけ早く退院に導き、病気を持ちながら住み慣れた家で暮らせるように入院中からサポートするという考え方で日常的な看護ケアにあたる。そのために、院内の多職種でカンファレンスを開くのはもちろん、地域のケアマネジャー、訪問看護師などとの交流会を年数回開催してディスカッションを重ね、気軽に意見交換できる関係を築いてきた。平成30年には、同院の看護師長、看護主任が全員、訪問看護ステーションで実習を受け、退院後の患者が在宅でどんな生活をしているかを身をもって学び、入院中の看護に生かし始めた。
「患者さんたちに、『困ったときには名古屋掖済会病院に行けば助けてもらえる』と言ってもらえる病院、何でも気軽に相談してもらえる病院をめざし、医学的判断ができて生活の視点で考えられる看護師を育てていきます」

地域包括ケア病棟の看護

退院後の施設やサービスを調整
医療を知る看護師の役割が重要

2017年に開設された地域包括ケア病棟は、急性期治療後の患者が地域に戻るまで過ごす病棟だ。「きちんと食べられて、眠れて、排せつできるように患者さんのADL(日常生活動作)を高め、自宅や施設で生活できるように導く病棟で、看護師が中心的に活躍します」と山口看護部長。入院中の患者の状態や性格、希望から、退院先の施設や通所サービスを調整する際にも、医療を知る看護師の役割は大きい。「できる限り、寝たきりにならないように考えていきます」

患者が寝たきりにならないため、看護師が中心となってケアにあたっている

患者が寝たきりにならないため、看護師が中心となってケアにあたっている

地域連携

落合 淳先生

副院長/地域医療支援センター長
落合 淳先生

1982年岐阜大学医学部卒業後、九州大学医学部附属病院で神経内科の医師として研鑽を積む。1994年から東海地区に移り、名古屋大学医学部附属病院、中津川市民病院を経て2001年から名古屋掖済会病院の神経内科部長を務め、2016年10月に副院長に就任。神経内科でもクリニックや回復期病院との連携強化に努めている。

同院では地域連携をサポートする専門部署も充実している

同院では地域連携をサポートする専門部署も充実している

入院時のサポートはもちろん、退院後もスムーズに在宅療養に移れるように調整を行う

入院時のサポートはもちろん、退院後もスムーズに在宅療養に移れるように調整を行う

病院とクリニックが密に連携する
情報共有と顔の見える関係づくり

高度な医療を多くの地域住民に届けられるように、同院では地域のクリニックや病院との連携を進めている。同院の医師と地域の医師が参加する講演会の開催や、電子カルテの情報を共有するなど、先進的な地域連携システムを運営。地域全体で協力して患者を見守る医療体制を構築している。

同院における地域連携のメリットは、クリニックからの専門的検査・診断の依頼で、病気を早く発見して高度な治療につなげられ、治療後は身近なクリニックの外来や訪問診療での医療を継続できること。同院退院後、継続して入院が必要な場合も、転院先の病院と密に連携して患者をサポートするという。
「このような形で質の高い医療をスムーズに提供するためには、できるだけ地域の先生方と直接、顔を合わせて話をすることが大切だと思っています」と地域連携担当の落合淳副院長は話す。
同院には独自の病診連携システムがあり、連携する医師対象の講演会などを頻繁に開き、双方が顔を合わせて、率直な意見交換ができる関係を築いてきた。また、ウェブ上でクリニックの医師が、同院に紹介した患者の電子カルテを閲覧できる『エキサイネット』というネットワークシステムも運用し、一歩進んだリアルタイムの情報共有を実現している。
地域連携をサポートする専門部署も充実。クリニックからの紹介窓口である医療連携室、患者がスムーズに在宅療養に移れるように地域の医療・介護関係者との調整を行う退院調整室、退院後も入院や施設入所が必要な患者に転院先の病院や介護施設を紹介する医療相談室などが協力し、地域全体で医療を継続できるように支援している。地域住民に病院を理解してもらうため、大規模イベント「エキサイ祭り」も開催。病院探検や中学生対象の模擬手術体験などを通じて交流を深めてきた。
「かかりつけのクリニックから当院を紹介してもらえば、よりスムーズに診療が受けられます。ぜひ、ご利用ください」

医療連携システムセミナー

病院の医師とクリニックの医師が
親しく語り合い、率直に意見交換

医療連携システムセミナーは、同院の病診連携システムに参加している医療機関の医師・歯科医師を年2回、ホテルに招待して行う講演会で、毎回100人程度が参加。講演終了後は同院の医師と地域の医師が親しく語り合い、気軽に情報交換する。また、各診療科ごとにクリニックの医師が参加できる連携の会を多数開催。実際にクリニックから紹介された患者の事例に基づく「症例検討会」形式の会も多く、「とても参考になる」と好評だそうだ。

同院では大規模な医療連携に関するセミナーを年に2回行っており、地域の医師との交流の輪を広げている

同院では大規模な医療連携に関するセミナーを年に2回行っており、地域の医師との交流の輪を広げている

教育体制

長谷川 正幸先生

臨床研修センター長/小児科部長
長谷川 正幸先生

1993年名古屋大学医学部卒業。トヨタ記念病院で研修後、名古屋大学医学部附属病院小児科に入局。掛川市立総合病院、名古屋第一赤十字病院、トヨタ記念病院を経て、名古屋大学医学部の教員を経験。2007年名古屋掖済会病院小児科部長に就任。2011年の臨床研修センター発足と同時にセンター長を兼務し、若手医師の人材育成に力を注ぐ。

ともに学び合って成長する「共育」の姿勢を念頭に、医師の育成にあたる

ともに学び合って成長する「共育」の姿勢を念頭に、医師の育成にあたる

年齢や職種に左右されることなく、意見交換ができる関係が築かれている

年齢や職種に左右されることなく、意見交換ができる関係が築かれている

診療科、世代、職種の壁を越え
ともに学び合って成長する

病院の中には「研修医」と呼ばれ、働きながら学ぶ若い医師たちがいる。同院は30年以上前から研修医を医療チームの一員として迎え、ともに学び合い、病院全体の医療の質を高めてきた。平成23年には、「臨床研修センター」を立ち上げ、研修医をトータルにサポートする体制を整えた。

同院には、研修医を大切に守る伝統がある。救命救急医療の経験を通して、歴代院長は研修医がいなくては病院が成り立たないことを認識し、医療チームの一員として尊重する考えを重視してきた。臨床研修センターの長谷川正幸センター長は、「病院組織の中で弱い立場にある研修医は、医師と看護師の隙間にあるような雑用を押しつけられることになりかねません。しかし、当院では雑用係と捉えることなく、医師、看護師をはじめとする職員全員が研修医はチームの仲間だという共通認識を持っているのです」と組織風土を語る。
そんな同院で学べるのは、職種、世代、診療科の間に壁がない、患者主体の医療だ。他科の医師も、メディカルスタッフも、年の離れた先輩も、聞かれれば親切に答えるのが同院の常識。一方で研修医には「まず、自分で調べてみてから意見を求める積極的な学びの姿勢が大切」とアドバイスする。教える指導医も、研修医と意見交換することで、新たな医療や他科・他職種の考えを知ることができる。すべての職種に共通するのが、ともに学び合って成長する「共育」の姿勢だ。
初期研修では、救命救急医療を実地に学べるのが同院の大きな特徴だが、「将来どんな診療科に進むとしても、患者さんが急変したとき、自分で治療できなくともある程度の診断をつけて応援を呼ぶことができれば、患者さんからの信頼度は上がります。救急を学んだことは必ず役に立ちます」と長谷川センター長は力を込める。
「これからも当院の良さを引き継ぎながら、さらに若い医師たちが成長できるような環境を整えていきます」

研修プログラム

初期臨床研修から専攻医研修まで
現場で患者を救える医師を育てる

同院での2年間の初期研修は、主要診療科のローテーションに加えて、救急科の研修が多く取り入れられていることが特徴。救急症例検討会など研修医が学べる機会も多いという。初期研修に続く3年間の後期研修にも力を入れているが、2019年度からは新専門医制度に準拠した専攻医研修がスタートする。また、看護部は日本看護協会認定看護師の資格取得をめざす教育に注力。毎年4月、全職種の新人を対象に救急科の医師が蘇生講習を行うのも同院らしい。

毎年、救急科の医師が新職員に対して蘇生講習を行っている

毎年、救急科の医師が新職員に対して蘇生講習を行っている

施設紹介① ―新鋭の医療機器―

名古屋でもまだ導入施設が少ないPET-CTに加え、2018年11月には新型の手術支援ロボットを導入した

名古屋でもまだ導入施設が少ないPET-CTに加え、2018年11月には新型の手術支援ロボットを導入した

一度に全身のがんを調べられるPET-CTに加え
高度な手術を実現する手術支援ロボットを導入

同院には高精度な検査と治療を実現する医療機器がそろう。2016年の新病棟完成時に、PET-CT、320列CT、3テスラMRI、高精度放射線治療装置など新しい機種を多数導入したが、中でもPET-CTは名古屋でもまだ導入施設が少なく、近隣の病院やクリニックなどから多数の紹介を受けている。PET-CTは特殊な放射性薬剤を使ったPET検査を、体のあらゆる断面画像が撮れるエックス線CTで行えるようにした装置で、一度の検査で全身の臓器のがんが調べられる特長を持つ。同院が導入したPET-CTは大型で、まひなどで十分な体位が取れない人も楽に検査ができるという。被ばく線量の軽減技術にも優れており、より安全に配慮された検査ができるように。また、2018年11月に新型の手術支援ロボットを導入。これまで用いていた泌尿器のがんに加え、2018年から保険適用された消化器のがんにも応用していく。同院は腹腔鏡手術を得意とする医師が多いが、ロボットが支援することで、さらに精度の高い手術を短時間で行えるようになり、患者の体にかかる負担が小さくなると期待される。

施設紹介② ―設備充実の特別個室―

一般病棟の特別個室はプライバシーに配慮された完全個室になっている

一般病棟の特別個室はプライバシーに配慮された完全個室になっている

自宅にいるように快適な入院環境を提供
ゆったりと過ごせる完全個室を多数備える

療養環境を重視する同院は、患者が長期間過ごす病室も快適さにこだわっている。緩和ケア病棟は19床すべてが完全個室で、患者がプライバシーを保ちながら、家族やペットとともに思い思いにゆったりと残された時間を過ごすことができる。また、急性期の医療を提供する一般病棟や、急性期治療後に入院する地域包括ケア病棟にも2タイプの特別個室が用意されている。一般病棟の特室Aタイプは22㎡という広々とした造りで、完全個室のトイレ、洗面台、新聞、テレビ、冷蔵庫、ソファー、さらに電子レンジやコンロを備えたキッチンやシャワールーム、デスク&チェアまで完備されており、自宅にいるのと同じように過ごすことができる。14㎡の一般病棟特室Bタイプも完全個室のトイレ、洗面台、新聞、テレビ、冷蔵庫、ソファーなどを備える。個室の数は一般病棟、地域包括ケア病棟を合わせて88床にもなり、落ち着いた環境で穏やかに過ごしたいというニーズに応えている。

施設紹介③ ―新棟開設―

新病棟にはさまざまな充実した設備がそろっている

新病棟にはさまざまな充実した設備がそろっている

入院生活を楽しめる、広くて快適な新病棟
屋上ヘリポートは大型ヘリが離発着可能

2016年10月に開設した新病棟は、快適な環境を追求した急性期の病棟を中心に、屋上ヘリポート、中央放射線部、理学療法室、透析施設などを備える。屋上ヘリポートは多人数を搬送できる大型防災ヘリが離発着でき、災害時の救急搬送に大きな力を発揮することが期待される。救命救急センターとは専用通路で結ばれ、迅速な移動が可能。病棟には、各階にゆったりした個室や明るいデイルーム(面会・休憩スペース)があり、3階の産婦人科・小児科病棟には産後専用個室やプレイルーム、図書室、1階にはカフェ、コンビニなど、入院中も楽しめる施設が整う。

施設紹介④ ―大規模平面駐車場―

通常の駐車スペースだけでなく、災害時の対応など多目的に利用可能な大駐車場

通常の駐車スペースだけでなく、災害時の対応など多目的に利用可能な大駐車場

利用しやすい約500台の大駐車場
災害対策やイベントなど多目的に活用できる

車で来院する患者が多いことに配慮して、同院は大規模な平面駐車場を完備している。外来駐車場と救急専用駐車場を合わせると約500台が駐車できるが、広大な平面敷地のため、駐車スペースが広く、ストレスなく駐車できると好評だそうだ。身体障害者用の駐車スペースも確保している。また、同院は新病棟屋上にヘリポートがあるが、災害時にはこの大駐車場でもヘリが発着でき、救援活動用の大型テント設置、救援車両の待機など多目的に利用できる。住民参加のイベント「エキサイ祭り」の際は、ここでフリーマーケットが開催されている。

access.png

↑TOPへ戻る